みらいチャレンジEXPO 自分たちの未来へのチャレンジを考えるきっかけに

企業・団体の社会課題解決への思い
子どもたちに届け、未来へつなぐ。

お知らせ
2025年の検証成果を反映し、教材を全面的にアップデートしました。

「みらいチャレンジEXPO」は、企業・団体と学校が手を取り合い、中学生に“リアルな社会”と“未来へのヒント”を届ける共創型の教育プロジェクトです。

2025年の大阪・関西万博を契機に始まった本取組は、次世代を担うより多くの子どもたちに、持続可能な社会と未来について考える機会を提供するため、全国へと展開していきます。

「キャリアリンク」×「MUIC関西」ロゴ画像

プロジェクトがめざす姿(目的)

このプロジェクトでは、教育支援の新たなしくみとして、共創プラットフォームを立ち上げ、全国の中学校の学びを支援します。

  1. 教育に関心をもつ多様な企業、団体の協働により、生徒のさまざまな興味・関心に応える教育コンテンツを開発。
  2. GIGAスクール構想がめざす「1人1台端末を活用した個別最適な学び」を実現するwebサイト教材形式で、全国に無償提供。
  3. すべての関係者が、それぞれの立場から「よりよい教育のために共創」する場の構築
  • ※1:持続可能な運営支援も含めたプロジェクトへの協働参画
  • ※2:コンテンツ開発のみの協力(スタートアップやNPO等ユニークなリソースをもつ企業・団体を想定)

教材提供のお申し込み

プロジェクトが提供するwebサイト教材を使用したプログラム実施(授業実施)に協力いただける全国50校(中学校)を募集いたします。

本プログラムは参加企業の皆さまからのご支援により、学校には無償でご活用いただけます。
参加申し込みにあたっては、以下の項目をご確認のうえ、お気軽にお問い合わせください。

プログラム対象
全国の中学校(国公私立問わず)
お申し込み期間
2026年4月1日(水)~
授業開始期間
2026年9月10日(木)~2027年2月下旬頃
教材提供にお申込みいただいた学校へのご協力依頼

2025年度に、7校での実施を通して教育効果を確認したプログラム・教材を無償で提供いたします。
プロジェクトが提供するプログラム教材を活用し、各校で授業をご実施いただきます。
授業を実施する前後で、下記の内容にご協力をお願いいたします。

  • 教員事後アンケート(10問程度)、事後ヒアリングMTG(オンライン)への参加 ※45分程度 等
  • 生徒事後アンケート(5問程度) ※50校のうち10校程度を選定の上、別途ご依頼いたします。

「プログラム説明会」のご希望のある学校は、お問い合わせからお声がけください。

プログラムの概要

教材提供のお申し込みはこちら (学校申し込み専用フォームへ移動します。)

教材提供のお申し込み

お問い合わせ

その他、みらいチャレンジEXPOでの不明点などございましたら、お気軽にご連絡ください。

お問い合わせはこちら

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2020年より、わたしたちキャリアリンクは、日本国際博覧会協会が主催する教育プログラム「ジュニアEXPO2025」の事務局として、全国の子どもたちに「社会課題を解決し、未来を考える学び」を届けてきました。
その5年間の取組を通じて出会った多くの学びと情熱を、一過性のイベントで終わらせることなく、次世代へつなげていくために、わたしたちは2025年、一般社団法人関西イノベーションセンター(MUIC Kansai)と協働して、新たな教育プロジェクトを立ち上げました。
多様な企業・団体と協働し、中学校向けに“リアルな社会と未来へのヒント”を届ける教育プログラムを、Webサイト教材の形で全国に提供していきます。
2025年度は、22社の参画企業の協力のもと、全国7校での実施を通して教育プログラムの教育効果を確認。
2026年度には、50校以上(生徒数5000人以上)への展開をめざし、さらに多くの共創パートナーとともに歩みを進めていきます。

株式会社キャリアリンクについて

主に公教育に特化したコンサルティング会社。1991年の創業以来、次世代育成を事業の核とし、企業の教育CSR分野ではコンサルティング実績100社(企業・団体)以上。開発したプログラムは経済産業省が主催する「キャリア教育アワード」受賞多数。そのほか、省庁からの委託事業、全国の自治体から委託される教員研修、キャリア教育コーディネーター育成指定機関としての講座の実施など、次世代育成に関わる事業に幅広く取り組む。

MUIC Kansai(ミューイックカンサイ)について

株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループおよび株式会社三菱UFJ銀行が設立した、一般社団法人関西イノベーションセンターが運営するオープンイノベーションの創出拠点です。2025年大阪・関西万博を契機に、大企業とスタートアップ、自治体等が連携し、社会課題の解決とともに新たな事業創出をめざした活動を行っております。